証明書問題

 世の中は知らぬ人で溢れている。従って誰にも＜どこの誰か＞を証明するいわゆる証明書が必要になることは理解できる。長野で過ごした学生時代は証明書は無かったが、外出時はいつも記章の着いた学生帽を誇らしげに被ったものだ。高校２年生の夏休みに初めて東京に行くことになった。その時学校は国鉄に提示するため学校学生証明書をはっこうしてくれ、学割で切符を購入ができる仕組みだった。

１８歳になり大学生になって東京に来ると、入学早々に大学側が学生証を各学生に支給。国鉄だけでなく映画館の入場料などにも大いに利用させてもらった。この時の学生証は顔写真の添付は無かったが、法政大学に行っていた友人の学生証には顔写真がされていた。こんなことを書いたのは二つほど意味がある。

一つは毎度おなじみマイナカードのこと。マイナカードが保険証代わりになることは知っていて、そのための手続きはしてある筈だが、小生の掛かりつけ医の受付は寧ろ紙の保険証を優先的に受け止めていた。薬局も同様である。しかし報道によれば、来月早々から紙の健康保険証の発行が停止されるとのこと。要するにマイナカードが優先されるらしい。個人的には年内あと２回は必要になるがマイナカードも常時持ち歩いているので特に困る話ではない。

しかし同じ高齢者の中には不便を感じる人が相当数居るようで、資格証明書なる紙を受理する必要があるらしい。何と煩わしいことだ。役所にとっても余計な手間暇、もう少し何とかできなかったのかなと思った次第。

似たような話でオーストラリアのこと、彼の国では１８歳未満のいわゆる未成年に対し、インターネット上でのsnsへのアクセスを禁じる法律が成立。今は世界中どこでも未成年者がスマホを個人保有してsnsへのアクセスを楽しんでいる時代。些か法律の時代錯誤を感じるところもあるが、しかしケチをつける気はしない、それなりの意味はあると思う。よせばいいのに、今朝のNHKニュースでは成人家族名義で新アドレスを取得した子供のことが報道されていた。

そのうち世界中で認証問題がさらに厳しくなるだろが、当面はこの程度で法律をかいくぐるのは子供でも簡単らしい。他国の真似をしたがる日本のことだ。研究するっ価値がるだろう。