2017年11月14日火曜日

マスコミの世論調査

大学の履修科目に「社会調査」があったかどうか、正確な記憶が無いが社会調査についいて学んだような気がする。そして就職して最初の仕事らしい仕事が、「農村調査」だったことは今でもはっきり記憶している。就職先が当時600万戸とされていた農家を対象とする農協の機関誌「家の光」の専属広告代理店故のことである。大手のスポンサーは農機具メーカー、その中の1社からの依頼案件であった。

発注側の担当は広告部ではなく、一格上のマーケティング部のような部署。担当者も広告部員とは趣を異にした真面目な人だった。今の広告会社では普通の業務だろうが、当時は初めての受注で相当緊張した。兎も角仕事にまともに向き合い、学生時代以上に社会調査について理論的なことも懸命に勉強した記憶がある。従って、現代大手マスコミが頻繁に行っている世論調査を頭から否定したくない。

どこの会社でも調査理論に基づいて、しっかり調査設計がなされていると信じたい。従って各社の調査が同じようなタイミングで行われ、似たような結果がはじき出されるのも不思議は無いのかもしれぬ。昨日から各社の発表が続き、どこの会社の調査も安倍政権の支持率が不支持率を上回ったことを報じている。この結果を見てふと昔学んだことを思い出した。

と言っても断片的なことに過ぎない。社会調査の授業で先ず教えられたことは「調査目的と」「仮説」の重要性だった。最近の世論調査では、頭に調査方法が簡単に述べられるが、この2項目は省略されていることが多い。大方、長年の慣例に従っているので不必要としているのだろう。しかしマスコミ各社の考えが異なれば、その目的や仮説は異なる方が自然かもしれぬし、面白そうだ。

昨日テレビで世論調査結果を観ていた婆さんが面白いことを言った。先ずは「内閣支持率が不支持率を上回ったは不自然だ。他の質問項目の結果と整合しない。」続いて「*安倍首相に一番力を入れてほしい政策は何ですか。って決まっているでしょう。無駄遣いをやめることよ。」前者については設計に不備があるかは分からない、多分無いはずだ。後者は一考の余地があるかもしれない。なんにせよ、ブログのネタにはなった。

因みに朝日新聞の調査結果から、この質問と回答を記しておく。(択一で%)

▽景気・雇用20▽社会保障32▽原発・エネルギー6▽教育15▽外交・安全保障15▽憲法改正6

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